他社に比べ見劣りのすることは、できるだけ公表したくない。気持ちはわからないではないが、それが採用戦線での話になると「本気で採用する気があるのか」と思ってしまう。自動車販売店や整備工場で人材募集の話題になると、後ろ向きともとれることを言う経営者や採用の責任者が少なからずいる。 初任給が他社に比べて少し安い、有給が少ないなどで、実際には入社してみたら「初任給はまずまずだが昇給が少ない」「有給が取りにくい雰囲気」ということもある。だから「入社してもらえば、当社の良さが理解してもらえる」と自分で自分を納得させていたりする。   しかし応募する側の気持ちはどうか。初任給が他社より低い会社にエントリーしようという気になる人がどれだけいるか、冷静に考えれば、賃金体系の見直しなど負担は大きくても修正しておいた方がいいことくらいわかるはずだ。高校の進路担当の先生にこの質問をしたこがある。その先生は「大手の製造業のように入社後の待遇が良いことがわかっていれば気にしないが、そうでない会社は学生に勧めない」と答えた。理由は「他社より低いのがわかっていているのに改善しないということは、入社後も社員に我慢を強いるような会社と思ってしまう」からだそうだ。   少子化もあり、どの会社も人手が足りない。若手の確保は将来のことを考えても最重点で取り組まなければならない。わかってはいるが、どこかに「他社も採れないから仕方ない」という意識があるのではないか。人繰りは厳しいものの、現場は回っている。ぎりぎりの状況にもかかわらず、利益も出ている(人手が少なく人件費が抑えられるから当たり前なのだが)から危機感が薄くなる。   他社より条件が少し見劣りしても改善する意慾が少ないし、目先の収益が確保できることで安心してしまう。いずれ20代、30代が極端に少ない人員構成がアンバランスな会社になってしまうリスクを見てみ見ぬふりをする。 一方で、人、もの、金を投入して会社の魅力を少しでも高め、若者にアピールできるポイントを増やそうと必死になっている同業の会社があることを忘れてはいけない。5年、10年スパンで考えると、勝者と敗者の差はより広がっていくことになる。   ※このコラムは毎週水曜日に掲載いたします