「失敗を恐れるな」「とにかく挑戦してみよう」―会社も、時には上司も言う。大胆な発想で新たな取り組みをしなければ会社は大きく発展しない。もっと言えば既存のビジネスをそれまでの延長線上で続けているだけでは、変化が激しい中で現状維持さえ覚束ない。だから従来にはない大胆な切り口でチャレンジしてほしていと会社は期待している。   多くの会社がそう考えているはずだ。しかし実際はどうかというと、現場が委縮してしまって、そんな余裕もなければ目先の成果に一喜一憂しているケースが少なくない。経営陣の考える「理想」と現場が直面している「現実」が乖離(かいり)ている。   いざチャレンジしようとすると、リスクばかりが浮かんでくる。「失敗したらどうなるのか」「誰が責任を取るのか」。そこが明確でないから失敗を恐れる。現場はもちろん中間管理職もそうだし、時には経営陣も同じような考えにとらわれているのかもしれない。   チャレンジに失敗は付き物だが、どの程度まで許されるのか。ある案件は、総投資１億円で、場合によっては成果がほぼゼロになる可能性がある。ただ、前向きな取り組みで、会社の評判が下がることはない。一方、総投資は1,000万円で金額的には失うものは少ないが、既存の取引先や顧客から会社の対応を疑問視されかねない新規ビジネスもある。   どちらが良いということではなく、会社がどんなスタンスで社員のチャレンジ精神に向き合うかが重要なのではないか。投資金額や会社への影響など、おおよその範囲や目安を示さないと具体的な提案はしにくいものだ。     この枠内ならば経営基盤が揺らぐことはない明確になっていれば、少しは気楽に挑戦できる。「うちの社員は挑戦しようという気概に欠ける」「チャレンジ精神が見られない」と嘆く経営幹部は少なくないが、自分たちで知らず知らずのうちに挑戦しにくい環境をつくっているのかもしれない。 「そんな枠にとらわれずに、もっと大胆な挑戦を望んでいる」という声もあるだろうが、小さなチャレンジさえ委縮してしまう雰囲気の会社に、大きな挑戦はできない。     ※このコラムは毎週水曜日に掲載いたします